仮想通貨の種類は1600種類～最新の上位30種類の特徴を解説！
仮想通貨のチャートを配信しているコインマーケットキャップ（Coin Mariket Cap）によると、2018/3/31時点の仮想通貨は1594種類と1600種類間近となっています。
今後も世界中のブロックチェーン企業によるICO（Initial Coin Offering）による新たな仮想通貨（トークン）の登場はもちろんのこと、三菱UFJ銀行によるMUFGコインや、南米ウルグアイが試験発行したeペソなど、大企業や国家・中央銀行による仮想通貨の発行により、その種類は益々増加していくことでしょう。
この記事では、本日時点の時価総額が大きいTOP30の仮想通貨に加え、今後登場してくる三菱UFJ銀行のMUFGコインなどの「大企業による仮想通貨」、国家・中央銀行により研究が進む「国家による仮想通貨」について、種類別に詳しく紹介していきます。
【メニュー】
・時価総額トップ30の主要仮想通貨
・過去TOP30にランクインした仮想通貨
・世界の大企業により発行予定の仮想通貨
・国家による研究の進む仮想通貨
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時価総額トップ30の主要仮想通貨
2018年2月25日時点の時価総額をもとに市場規模の大きいトップ30種類の仮想通貨は以下の通りです。
仮想通貨名をクリック（タップ）すると詳しい解説をご覧いただけます。
| 時価総額TOP30 （2018年2月25日時点／1ドル=107円換算） |
||
|---|---|---|
| 1位 | 2位 | 3位 |
 ビットコイン（BTC） 17兆6068億円 |
 イーサリアム（ETH） 8兆7419億円 |
 リップル（XRP） 3兆9590億円 |
| 4位 | 5位 | 6位 |
 ビットコイン キャッシュ（BCH） 2兆1507億円 |
 ライトコイン（LTC） 1兆2198億円 |
 カルダノ（ADA） 8881億円 |
| 7位 | 8位 | 9位 |
 ネオ（NEO） 8132億円 |
 ステラ（XLM） 6955億円 |
 イオス（EOS） 5992億円 |
| 10位 | 11位 | 12位 |
 アイオタ（IOT） 5243億円 |
 ダッシュ（DASH） 4997億円 |
 モネロ（XMR） 4601億円 |
| 13位 | 14位 | 15位 |
 イーサリアムクラシック（ETC） 4066億円 |
 ネム（NEM） 3852億円 |
 トロン（TRX） 2853億円 |
| 16位 | 17位 | 18位 |
 ヴェチェイン（VEN） 28224億円 |
 テザー（USDT） 2375億円 |
 リスク（LSK） 2258億円 |
| 19位 | 20位 | 21位 |
 ビットコイン ゴールド（BTG） 2140億円 |
 クォンタム（QTUM） 2075億円 |
 ナノ（Nano） 2022億円 |
| 22位 | 23位 | 24位 |
 オミセゴー（OMG） 1819億円 |
 アイコン（ICX） 1562億円 |
 ジーキャッシュ（ZEC） 1391億円 |
| 25位 | 26位 | 27位 |
 バイナンス コイン（BNB） 965億円 |
 スティーム（STEEM） 921億円 |
 ヴァージ（XVG） 888億円 |
| 28位 | 29位 | 30位 |
 バイトコイン（BCN） 886億円 |
 ポピュラス（PPT） 840億円 |
 デジックスダオ（DGD） 788億円 |
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1位 ビットコイン(Bitcoin/BTC) 17兆6068億円
いわずと知れた世界最初・市場規模も最大の仮想通貨です。
2008年サトシナカモトという謎の人物によって発表された１つの論文を受けて、世界中のプログラマーが実現に向け開発を進めました。ブロックチェーンを軸に、マイニングにより新規発行される仕組みで、2009年1月3日に最初のブロック：ジェネシスブロックが採掘されました。
ビットコインが初めて取引されたのは、2010年5月22日。プログラマーが10,000BTCをパパジョンズという有名なピザ屋のピザ2枚と交換。この2枚のピザ、現在の相場では200億円相当ですから驚きです…
現在、世界中の人々がビットコインに殺到していることを受けて、システムが大渋滞を起こす問題が発生しています。
これを受けて複数のビットコイン改善案（Bitcoin Improvement Proposal/BIP）が提示されているのですが、合意にいたらず、2017年8月にはビットコインキャッシュ、2017年10月にはビットコインゴールドが誕生。今後も分裂は続くことが予想されています。
関連記事：分裂でどこまで増える？名称が確認できた20種類のビットコイン〇〇
2位 イーサリアム(Ethereum/ETH) 8兆7419億円
当時19歳だったヴィタリック・ブテリンによってブロックチェーンを使って新たな分野に応用していこうという目的で創設されたプロジェクト：イーサリアムから生まれた仮想通貨。
イーサリアムは正確には仮想通貨名ではなくプロジェクト名で、正式な仮想通貨の名称は、イーサ（ETH）。
最大の特徴は、ブロックチェーンを使った契約スマートコントラクトで、通貨だけでなく、保険、不動産など、権利の移転に関わるあらゆる分野への応用が期待されています。
新たな仮想通貨の開発プラットフォームとしても多数採用されており、イーサリアムベースで開発された仮想通貨としては、オミセゴー（OMG）、オーガー（REP）、ステイタス（STATUS）、コムサ（CMS）などがあります。
またイーサリアムの研究・活用を推進する企業団体「エンタープライズ・イーサリアム・アライアンス（EEA）」には、アクセンチュア、ロイター、サムソン、スペインの最大手銀行サンタンデール、米国製薬大手メルクの他、日本からも三菱UFJフィナンシャル、トヨタ自動車など、世界中の100社近い企業が参画しています。
3位 リップル(Ripple/XRP) 3兆9590億円
米国フィンテックベンチャーのリップル社によって中央集権的に発行されている仮想通貨です。
同社には、Googleの子会社：Google Venturesが出資したり、米国の政財界の大物が多数役員やアドバイザーに就任しており、2017年10月にトロントで開催されたリップ社による展示会「SWELL」には、インターネット（World Wide Web）の開発者：ティム・バーナーズリーと、元FRB議長：ベン・バーナンキ氏を招聘しています。
「リップル」は正式には社名であり、仮想通貨名は「XRP」といいます。
ビットコインより決済スピードが早く、その最大の特徴は通貨間の橋渡しとなる「ブリッジ通貨」の機能です。日本のメガバンク含め、世界中の主要金融機関がリップルと提携を進めており、2018年以降続々とサービスがリリースされてくる予定になっています。
ただし、これらの国際決済にXRPが使われるのかはは不明です。他の仮想通貨に比べて国家や中央銀行が絡むビッグニュースが多い割には、XRPが鳴かず飛ばずなのは、それが１つの要因と思われています。一方で、今の相場が過小評価され過ぎており、今後大きく価格を伸ばすだろうと信ずる「リップラー」と呼ばれる信者が多いことでも有名です。
なお、SBIホールディングス（北尾吉考社長）はリップルとの合弁会社SBIバーチャル・カレンシーズを2016年秋に設立。
2018年には、国内取引所：SBIバーチャルカレンシーズ、香港にはDigital Asset Exchange（仮称）という仮想通貨取引所を公開予定で、いずれの取引所でもXRPを取り扱う予定となっており、高騰が期待されます。
4位 ビットコインキャッシュ(Bitcoin Cash/BCH) 2.1兆円
ビットコインの取引量増加に伴い深刻化したスケーラビリティ問題の１つの解決として、2017年5月ニューヨークカンファレンスで合意したBIP-91（NYA）が採択されました。
これに対抗する形で世界最大マイナー：ビットメイン社のCEOであるジハン・ウー氏がビットコインからの分岐を宣言。
2017年8月1日にハードフォーク（互換性のない分岐）し、生まれた新たな仮想通貨が「ビットコインキャッシュ（BCH）です。
ビットコインと比べ、一度に大量の取引データを処理することが可能で、渋滞が続くビットコインより速い送金が実現できると期待されています。
ビットコインを支えるコア開発者といわれるグループと、ビットコインキャッシュを支持するマイナーグループの対立は激しく、ビットコインキャッシュ支持層側が新たな主導権を握ろうとする動きが続くと思われます。
中でも世界のビットコイン採掘において圧倒的な力を持つジハン氏のその影響力の強さから、2018年はビットコイン以上に価格が急騰するのではないか、という予測も多く出ており、将来的にビットコインキャッシュが今のビットコインにとってかわって「真のビットコイン」を名乗る可能性もゼロではありません。
5位 ライトコイン(Litecoin/LTC) 1.2兆円
上位陣の中ではビットコインの次に誕生した歴史ある仮想通貨です。開発者はGoogleの元エンジニアだったチャーリー・リー氏。
彼は「ビットコインを金貨とすると、ライトコインは銀貨」と発言しており、その特徴はビットコインの取引承認スピードが1ブロックあたり約10分なのに対して、ライトコインは約2.5分と4倍のスピードをもっていることです。
チャーリー・リー氏は2018年12月中旬に「所有していた全てのライトコインを売却した」とSNS上でコメントし、一部のライトコイン所有者からは批判も出ていますが、ビットコインと並び歴史と信頼がある仮想通貨です。
6位 カルダノ（Cardano/ADA）8881億円
2017年10月2日に米国取引所Bittrexに上場したばかりの仮想通貨。カルダノ財団により提供されるオンラインカジノで使われる予定の通貨です。
プロダクトとしてはまだ完成していないにも関わらず時価総額を伸ばしており、ダークなイメージをもつ投資家も多く、当初は「詐欺コイン」と評価する声が圧倒的に多い仮想通貨でした。
一方、フィンテック界の大物：チャールズ・ホスキンソン氏が開発に携わり、プロダクトも着実に開発が進んでいるようです。
日本においてはオンラインカジノは違法ですし、カルダノは金融庁に登録済の取引所がどこも扱っていない仮想通貨です。
バイナンスなど海外の取引所で入手することは可能ですが、サイト本サイトとしてはあまり購入をオススメしていない仮想通貨です。
7位 ネオ(NEO/NEO) 8608億円
旧称は「Antshares（ANS）」と呼ばれる仮想通貨でしたが、2017年のリブランディング（ブランドの再構築）によって名称が変更されました。
「中国のイーサリアム」という分かりやすいイメージチェンジが奏功して、2017年8月に大きく相場が上昇しました。
提携先として、マイクロソフトとアリババが噂されており、今後も動向次第では上昇があるかもしれません。
ネオは世界最大の取引所「バイナンス」で購入は可能ですが、金融庁登録の取引所では扱っていない仮想通貨です。
8位 ステラ(Stellar Lumens/XLM) 6955億円
2014年7月31日にマウントゴックスの創始者で、リップル(Ripple/XRP)の開発者であったジェド・マケレーブ（Jed McCaleb）氏がリップルをもとに開発。
個人を対象にした送金・決済システムで、リップルとは違う独自のコンセンサスプロトコルを実装しています。
ステラは世界最大の取引所「バイナンス」で購入は可能ですが、金融庁登録の取引所では扱っていない仮想通貨です。
9位 イオス(EOS/EOS) 7197億円
ブロックチェーン企業Block.one（CEO：ブレンダン・ブラマー氏）が2017年6月にICOした大企業向けのブロックチェーンOSです。
EOSは非同期通信と並行処理を採用し、秒当たり何百万ものトランザクションをサポートしています。
Facebookが秒間52000回、Googleが40,000回のトランザクションをサポートしているといわれており、EOSはそれを上回る処理速度を誇っています。
EOSは、世界最大の取引所「バイナンス」で購入は可能ですが、金融庁登録の取引所では扱っていない仮想通貨です。
10位 アイオタ(IOT/IOTA) 6,076億円円
2017年6月14日に上場したブロックチェーンを使わない新しい仮想通貨。
Iot（Internet of things/物のインターネット）に特化した仮想通貨で、IoTデバイス間の送金を実現するプロジェクトです。
マイナーを介さず取引の当事者のみで承認作業を行う「Tangle（直訳すると"もつれ"）」という新しい仕組みを使っており、IOTデバイス間の少額決済を実現します。
ブロックチェーンを使わないという点で、「新たな軽量暗号通貨」として大企業も注目し始めています。
IOTAは世界最大の取引所「バイナンス」で購入は可能ですが、金融庁登録の取引所では扱っていない仮想通貨です。
11位 ダッシュ(Dash/DASH) 4997億円
2014年公開時は「DarkCoin」と呼ばれており、この名称のイメージ通り「匿名性」が最大の特徴の仮想通貨です。
「ダッシュ」以外にも、ジーキャッシュ（ZEC）やモネロ（XRM）はその匿名性が特徴であるが故、犯罪への悪用が問題視されています。
これらの匿名通貨は、取引所コインチェックが扱っていますが、金融庁の登録が進まない最大の要因は、これら暗号通貨の取り扱いが要因ではないかといわれています。
本サイトでも匿名通貨については、金融庁が登録を完了した取引所が扱いを開始しない限り、オススメはしない方針です。
12位 モネロ(Monero/XMR) 4601億円
2014年4月18日に開始された仮想通貨で、ダッシュと同様、匿名性の高い仮想通貨です。
Crypto Nightといわれる匿名性に特化したアルゴリズムで「リング署名」を実装しています。
2017年8月に韓国取引所bithumbへの上場が発表されたことを受けて大きく上げ相場になりました。
ただし、ダッシュ同様、本サイトでは匿名通貨をオススメしない方針です。
13位 イーサリアムクラシック(Ethereum Classic/ETC) 4066億円
2016年6月にイーサリアム（ETH）から分裂して登場した仮想通貨です。
分裂のきっかけとなったのは、イーサリアムプロジェクトで作られた仮想通貨：THE DAOが当時レートで約52億円盗まれたことでした。
これを受けてイーサリアムの創設者：ヴィタリック・ブテリンはハードフォークを実施しましたが、「中央集権的である」と反発したグループが対抗措置としてイーサリアムクラシックを誕生させたのです。
イーサリアムクラシックからは、2018年2月下旬～3月上旬にかけ、Callisto（CLO）という新たな通貨が分岐（ハードフォーク）する予定があります。
分岐時にイーサリアムクラシックを所持していると同量のCallisto（CLO）が配布される予定のため、現在相場が高騰しています。
イーサリアムクラシックを購入するのであれば、金融庁登録済の取引所ビットフライヤーかQUOINEX（コインエクスチェンジ）がオススメです。
14位 ネム(NEM/XEM) 3852億円
コインチェックの流出事件により、不本意な形で、一躍日本においての知名度が上がってしまった「ネム」。
2018年2月25日時点の市場規模が3852億円ですから、コインチェックから不正送金された当時の約580億円相当が如何にネム全体に大きな影響があったかがお分かりいただけるかと思います。
ネムはイーサリアムと同様、正確にはプロジェクト名で、正式な仮想通貨名は「XEM（ゼム）」といいます。
最大の特徴はマイニングでなくハーベスティングという新規発行の仕組みです。
保有者にはインポータンス（重要性）というスコアがつけられ、NEMネットワークに貢献した人に新たなXEMが分配される仕組みになっており、マイニングのように大量の電力を使わないことが特徴です。
このネム特有のアルゴリズムはPoI（Proof of Importance）といわれています。
なお、金融庁登録の取引所ザイフ（Zaif）を運営するテックビューロ株式会社のCEO：朝山貴生氏は、NEM財団の理事（評議員）に就任しており、NEMを使った独自ブロックチェーンmijinを開発しています。
コインチェックのNEM流出事件の補償金として、NEMの参考価格はテックビューロ社のものが採用されましたが、背景としては朝山氏の影響力やザイフ社のネム取扱高があったものと思われます。
もしネムを購入されるのであれば、やはりZaif（ザイフ）がよいでしょう。
15位 トロン(TRON/TRX) 2853億円
トロンは、ブロックチェーンを用いて世界中のエンターテイメントクリエイターを集め、報酬を支払うプラットフォーム構築を目指そうという中国発のプロジェクトです。
最終的にはゲームアプリ等の課金でも使えることを目指しており、プロジェクトにはあのジハン・ウー氏も参画しています。
そしてトロンの注目すべきイベントは、中国で大人気の音楽ストリーミングサービス「Peiwo」での導入が決定しています。「Peiwo」は1,000万人のユーザーを抱えているため、大きな期待がもてますが、その一方で、中国当局は2017年9月以降、国内での仮想通貨取引所の運営およびICOを禁止しているため、どうなるかは不透明です。
「トロン（TRX）」は世界最大の取引所「バイナンス」で購入は可能ですが、金融庁登録の取引所では扱っていない仮想通貨です。
16位 ヴェチェイン(VeChain/VEN) 2822億円
違法なコピー商品が流出するのを防ごうというコンセプトで作られたトークン（仮想通貨）。
中国や韓国など、アジアではブランド品の違法コピー商品が大量に市場に出回っており、国際的にも問題になっています。
この問題を解決するため、正規品を判別するチップ（NFCチップ）を組み込み、ブロックチェーンで照合しようという商品管理システム、それがヴェチェインです。
「ヴェチェイン（VEN）」は、世界最大の取引所「バイナンス」で購入は可能ですが、金融庁登録の取引所では扱っていない仮想通貨です。
17位 テザー(Tether/USDT) 2375億円
日本円や米ドルなど法定通貨と連動した価値をもつ仮想通貨。
通貨単位はUSDTですが、1USDT=1USD（米ドル）にペッグ（固定）されています。
運営会社Tether Limited社により中央集権的に管理されているため、同社に問題があると資産を失う可能性があります。
事実2017/11/19にはTether Limited社によるハッキングにより、テザー35億円相当が盗まれるという事件が起きています。
またブルームバーグ社によると、米商品先物取引委員会（CFTC）が､テザー社と取引所のビットフィネックスを呼びつけたとの報道が物議をかもしています。
販売したUSDT分の米ドルを同社が保有していないのではないのか、という疑惑が広がっており、仮想通貨全体に不安が広がっています（2018/2/1時点）。
18位 リスク(Lisk/LSK) 2258億円
リスクは、ブロックチェーンを使った契約「スマートコントラクト」を特徴とする仮想通貨です。
メインのブロックチェーンとは別にサイドチェーンと呼ばれるDAPPS（分散型アプリケーション）上にもう一つのブロックチェーンを持っています。メインチェーンに問題が起きた場合も管理者がサイドチェーンでコントロールができセキュリティが高いといわれています。
マイクロソフトがパートナーシップを組むなど、話題も多い仮想通貨で、2018年1月31日、ビットフライヤーにも上場しました。
19位 ビットコインゴールド(Bitcoin Gold/BTG) 2140億円
2017/8/1のビットコインキャッシュに次ぐ第2のビットコインの分裂として、10/25に分岐した新たな仮想通貨です。
ジハン・ウー氏をはじめ中国勢でマイニングが独占している状況にストップをかけるべく、香港のマイニング企業：ライトニングエーシック社が個人でもマイニング（GPUマイニング）できる新たなビットコインというコンセプトで分岐が行われました。
ビットコインゴールドは、世界最大の取引所「バイナンス」で購入は可能ですが、金融庁登録の取引所では扱っていない仮想通貨です。
20位 クオンタム(Qtum/QTUM) 2075億円
シンガポールのQtum財団が2016年12月19日に公開したビットコインとイーサリアムのハイブリッド仮想通貨です。
ビットコインのブロックチェーンの信頼性と、イーサリアムのスマートコントラクトを融合させたビジネス向けのブロックチェーンプラットフォームです。
「クオンタム」は、世界最大の取引所「バイナンス」で購入は可能ですが、金融庁登録の取引所では扱っていない仮想通貨です。
21位 ナノ（Nano）2022億円
2018年1月31日、ライブロックス（RaiBlocks／XRB）という仮想通貨が名称変更した仮想通貨。
送金手数料ゼロを目指す仮想通貨。
IOTAと同様、ブロックチェーンではなく「有向非巡回グラフ（Directed acyclic graph/DAG）」をベースとして、少額決済（マイクロペイメント）と超高速決済の実現を目指しています。
22位 オミセゴー(OmiseGO/OMG) 1819億円
タイ・バンコクに拠点を置くOmise社（CEO：長谷川潤氏）によるイーサリアムベースのウォレットアプリケーション。
銀行口座をもっていない方が半数以上ともいわれる東南アジアをターゲットに決済プラットフォームの開発を進めており、ICO後も注目をあつめ、一時はランキングTOP10にも入った仮想通貨です。
オミセゴー（OMG）は世界最大の取引所「バイナンス」で購入は可能ですが、金融庁登録の取引所では扱っていない仮想通貨です。
23位 アイコン(ICON/ICX) 1562億円
韓国版のイーサリアムといわれる韓国初のトークン（仮想通貨）。
銀行・証券・保険・大学・病院など多様なコミュニティでの使用を目指す分散型アプリケーションというコンセプトですが、プロダクトについてはまだ見えない面も多いようです。
「アイコン（ICX）」は、世界最大の取引所「バイナンス」で購入は可能ですが、金融庁登録の取引所では扱っていない仮想通貨です。
24位 ジーキャッシュ(Zcash/ZEC) 1391億円
ビットコイン同様、複数のプログラマーによって開発が進むオープンソース。高い匿名性と信頼性を実現しています。2017年5月21日にJPモルガンが同時暗号セキュリティ「ゼロナレッジセキュリティ」を採用したことで市場価格が高騰しました。
ただし匿名通貨として、金融庁の登録は完了しておらず、本サイトとしては購入はオススメしません。
25位 バイナンスコイン(Binance coin/BNB) 965億円
香港に拠点をもつ世界最大の仮想通貨取引所バイナンスが発行するトークンです。
バイナンスの売買手数料は、0.01%に設定されているのですが、このBNBコインを使うと、手数料が半額の0.005%といういわば割引券のようなトークンです。
イーサリアムのプラットフォーム上で発行された「ERC20トークン」のひとつ。
バイナンスコイン（BNB）は当然、「バイナンス」で購入できますが、金融庁の登録には入っていない仮想通貨です。
26位 スティーム(Steem/STEEM) 921億円
ソーシャルメディア「steemit」運営のベースとなっている仮想通貨。
このメディアのキュレーター（投稿者）になったり、記事に対していいねをすると仮想通貨スティームがもらえるという仕組みで、いわばキュレーションメディア”スティーム社会”の通貨です。
米国調査会社の格付けにより調査対象となった75種類のうち、最も高い「B+」の評価を唯一受けたことで、価格が上昇しました。
関連記事：仮想通貨のランキング～アメリカ格付会社、発表後も毎日更新中！
27位 ヴァージ（XVG）888億円
ダッシュ、モネロ、ジーキャッシュと同様の匿名性の強い暗号通貨。
昨年1年間で見るとに最も高騰（12500倍）した仮想通貨の1つですが、改正資金決済法が施行されている日本においては、所有者の個人特定を最も重要視しており、日本においての人気は限定的になっていくだろうと予測しています。
当然、金融庁登録済の取引所ではどこも取り扱っておらず、本サイトとしても購入はオススメしません。
28位 バイトコイン(Bytecoin/BCN) 886億円
2012年7月4日に発行された歴史のある仮想通貨。
承認時間は約2分と早く、匿名性にも優れています。
モネロ同様、「Crypto Night」を実装しており、発行上限は1,844億枚となっています。
29位 ポピュラス(Populous/PPT) 840億円
ポピュラスは、ブロックチェーンを使って、請求書や貿易のための各種書類の発行、管理、やりとりを一元管理する金融プラットフォームです。
ポピュラスプラットフォーム内のお金のやりとりは、カスタムトークンのPokens（Populous Tokens）を使って行われます。Pokensは、法定通貨にペッグ（固定）されており、実際のビジネスでも仮想通貨相場に影響を受けずに運用が可能です。
ポピュラス（PPT）は世界最大の取引所「バイナンス」で購入は可能ですが、金融庁登録の取引所では扱っていない仮想通貨です。
30位 デジックスダオ（DGD）788億円
イーサリアムのスマートコントラクトを使って金(ゴールド)をトークン化するプロジェクト。
金の所有権の証明はブロックチェーン上に書き込まれるので、透明性が高く誰でも閲覧可能です。
シンガポールに存在するDigix DAOによって現物の金は管理され、金の現物とデジタルアセットを交換することができます。
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過去TOP30にランクインした仮想通貨
ここからは過去TOP30にランクインした仮想通貨を紹介していきます。
モナコイン(MonaCoin/MONA)
2ちゃんねる（現5チャンネル）において、2013年末に誕生した国産の仮想通貨です。機能はライトコインをベースにバージョンアップを繰り返しています。
現在では「tipmona（チップモナ）」という投げ銭サービスが大人気で、近い将来、ネット上の少額課金のスタンダードになる可能性すらあります。
個人的には極めて実用的かつ将来性のある仮想通貨と思っています。
ステータス(Status/SNT)
ステータスは、2017年のICOによって資金調達され、6月にイーサリアム上で構築された分散型モバイルメッセンジャープラットフォームです。
分かりやすく言えば、非中央集権的な「LINE」とイメージすれば分かりやすいかもしれませんね。
このステータスプラットフォーム上でやり取りできるトークンがSNTです。
ステータス（SNT）は、「バイナンス」で購入できますが、金融庁の登録には入っていない仮想通貨です。
クリプト・トウェンティ(CRYPTO20/C20)
クリプト20は、本記事で紹介してるような市場規模の大きいTOP20の仮想通貨を自動的に管理するインデックスファンドです。
2017年10月にICOし、バイナンスコイン（BNB）と同様、ERC20で開発されています。
シアコイン(Siacoin/SC)
2015年に公開された仮想通貨。ゴーレムと非常に似ていますが、ゴーレムが個人とPCの空き容量をターゲットにしている反面、シアコインは法人とクラウドストレージの空き容量をターゲットにしている違いがあります。ゴーレムと同様にストレージの空き容量を貸し出し、対価そしてアシアコイン（SC）を受け取ることができます。
ストラティス(Stratis/STRAT)
2016年に複数の取引所にICOして市場規模を拡大した仮想通貨。ストラティスはブロックチェーンに関する技術者不足を解消するために暗号通貨で、ブロックチェーンを簡単に構築することができる暗号通貨です。ビジネス面ではマイクロソフト社と提携しています。
ストラティス（STRAT）は、世界最大の取引所「バイナンス」で購入できますが、金融庁の登録には入っていない仮想通貨です。
ビットシェアーズ(BitShares/BTS)
2014年7月にInvictus Innovationsという会社によって開発された仮想通貨。分散型金融ソリューションプラットフォームとして、ウォレットであり、かつ非中央集権型の取引所の役割を果たしています。XRPはリップル社による中央集権に対して、ビットシェアーズは完全にブロックチェーン上で管理されており、非中央集権的である点が特徴です。
ビットシェアーズ（BTS）は世界最大の取引所「バイナンス」で購入できますが、金融庁の登録には入っていない仮想通貨です。
オーガー(Augur/REP)
オーガーは「未来予測」のためのプロトコル。分かりやすく言うと英国のブックメーカーのように未来に起こる様々な出来事をブロックチェーンを使って公平かつコストが掛からないように構築しようというコンセプトで、掛け金の分配等、さらには保険や金融デリバティブへの活用が期待されています。
ウェーブス(Waves/WAVES)
2016年6月10日に開始されたドイツに本部を置くブロックチェーンプロジェクト。リップルのゲートウェイのアイディアを採用しており、法定通貨（Fiat currency）に裏付けされたトークンを利用した取引が特徴。
ドージコイン(Dogecoin/DOGE)
2013年に海外でヒットした「ドージ」という名前の柴犬をモチーフにした仮想通貨。チップとして寄付や募金に気軽に使われる仮想通貨。映画「クール・ランニング」でも同じみジャマイカのボブスレーチームへの募金でも使われました。
エイチシェア／エイチキャッシュ（Hshare/Hcash/HSR）
エイチシェアは「ハイブリッド」づくしの仮想通貨。PoW（Proof of Work）とPoS（Proof of Stake）のハイブリッド、ブロックチェーン＆オフチェーン（ブロックチェーンレス）のハイブリッド。
安全面では量子抵抗を考慮しているため、実用的な量子コンピュータが登場しても、システムレベルで他暗号通貨より耐性が強いとしています。
2017年12月時点はあまり開発が進んでおらずHshareと呼ばれていますが、2018年を目標にHshareを引換券としてHcashに交換されることが予定されている暗号通貨です。
エイチシェア（HSR）は世界最大の取引所「バイナンス」で購入できますが、金融庁の登録には入っていない仮想通貨です。
アーダー（Ardor/ARDR）
アーダーは、誕生当初は「Nxt1.0」といわれたビットコインを元にした暗号通貨でした。その後、メインのブロックチェーン（メインチェーン）とは別に投票やトレードといった機能をサイドチェーンにもたせるバージョンアップを行っており、現在アーダーと呼ばれています。
BAT（Basic Attention Token）
BATは、Basic Attention Tokenの頭文字をとったもので、2017年5月31日に公開されました。
BATはWEBブラウザ「Brave（ブレイブ）」上でやり取りがされる暗号通貨です。WEB広告は通常クライアントがお金を払い、パブリッシャー（サイト側）が広告収益をもらうモデルですが、このブレイブを使うと、ユーザー情報が広告主にフィードバックされる見返りとして、広告閲覧者にBATが支払われる仕組みになっているのです。
バット（BAT）は、世界最大の取引所「バイナンス」で買えますが、金融庁登録外の仮想通貨です。
ピヴクス（PIVX/PIVX）
ピヴクスは、決済の安全性および匿名性にフォーカスし、2016年2月に公開された暗号通貨です。Private Instant Verified Transaction（プライベートで瞬時の正確な取引）の頭文字をとって、PIVXと名付けられています。
ゴーレム(Golem/GNT)
イーサリアム上に構築されたトークン（仮想通貨）で、使われていないコンピュータの計算能力をP2Pで取引する分散型コンピューティングプラットフォームです。使われていないPCパワーを使ってスーパーコンピュータを作ってしまいましょうという発想で、空きPC をレンタルすることで支払われる料金が仮想通貨GNTです。
ファクトム(factom/FCT)
ファクトムは、ブロチェーン上に文章を保存することができる分散型データ管理プラットフォームです。
実用的なものとしては、契約書、貸付記録、証券、保険などの記録と管理を第三者なしで証明することなどが想定されています。
メイドセイフコイン(MaidSafeCoin/MAID)
「ゴーレム」や「シアコイン」と同様に使われていないコンピュータのリソースを活用するコンセプトのプラットフォームです。貸し出した人が得られる報酬がメイドセーフコインです。2014年4月に公開されており、発行上限は40億枚です。
イグニス（Ignis/IGNIS）
イグニスは、仮想通貨Ardorから誕生した最初のチャイルドチェーンです。
テンエックスペイ(TenX PAY/TENX)
仮想通貨をデビットカード感覚でリアル決済に使うことを目的としたトークン（仮想通貨）。決済手数料の一部をトークンホルダーへ還元する制度があり、例えば10,000円相当の支払いがTenX PAYでされると、50円（0.5％）がホルダー持ち分比率に応じてETH（イーサリアム）で分配されます。
マジックコイン（MagicCoin/MAGE）
詳細は不明ですが、ビットコネクト同様、投資商品のようなものです。不用意に手を出さないほうが良いでしょう。
【発行中止】 ビットコネクト(BitConnect/BCC)
ビットコネクトは暗号通貨というより、ビットコインをレンディングすることで利益を上げることができる投資商品だと思ってください。
純粋なブロックチェーン技術を用いて社会をよくしていこうというコンセプトは何もないように感じており、当然ホワイトペーパーもありません。誰が運営しているかも不明です。
ビットコネクトについては、「月利30～40％増える」という知人もいましたが、私は本サイトではビットコネクトをオススメしません。くれぐれもビットコネクトに手をだす際は、複数のサイトをじっくり確認して、くれぐれも自己責任で行うようお願いいたします。
※予想通り2018年の年明け早々に大暴落。1月16日にサービスを終了しました。
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企業や中央銀行が発行・研究中仮想通貨
ここからは現在増え続けている企業や中央銀行による発行、研究が進む仮想通貨について紹介をしていきます。
MUFGコイン（三菱東京UFJ銀行）
2017年から行員向けに既に試験運用がされている三菱東京UFJ銀行による独自の仮想通貨。
基本的には1MUFG=1円に固定（ペッグ）されるため他の仮想通貨より価値の安定性が高いのが特徴。
2017年10月3日～6日に幕張メッセで開催された展示会「シーテック・ジャパン2017」でも展示されており、一般向けには2018年に三菱フィナンシャルグループによる仮想通貨取引所で売買が可能になる予定。
Jコイン（みずほ銀行、ゆうちょ銀行、地銀の連合）
MUFGコインと同様、1Jコイン=1円に固定される予定。2018年3月までに実証実験を開始し、2020年までの普及を目指す。
参考記事：Jコインとは？～みずほ・ゆうちょ・地銀連合の仮想通貨
テンボスコイン（ハウステンボス）
ハウステンボス（澤田秀雄社長）のテーマパーク内で利用できる仮想通貨。ハウステンボスは既に50億円相当の金を所有しており、この金と連動する世界初の「金本位制仮想通貨」となる見込み。2017年12月から従業員向けに試験運用。
コダックコイン（コダック）
プロ写真家向けの著作権管理サービス「KODAKOne」で使われる予定の仮想通貨。
国家による研究の進む仮想通貨の種類
2017年4月、日本は世界に先駆け仮想通貨に関する法整備を進めました（改正資金決済法）。これにより日本が世界の仮想通貨取引の約半数を占める「仮想通貨大国」になったといっても過言ではないでしょう。
一方、日本以外の国々はどうか？
最もネガティブなのは中国。仮想通貨取引所の運営、ICOをはじめ、マイニングについても厳しく取り締まる方針となっています。
欧米については、テクノロジー面で世界を牽引している一方、世論としてはオールドエコノミー層からはネガティブな発言が多く、世界中で相次ぐハッキングやマネーロンダリングなどへの対応が急務とされ、2018年6月末～7月初旬に大阪で開催される予定のG20サミットの最重要課題として話し合われる予定になっています。
一方で国家や中央銀行が主体的にブロックチェーンを用いた通貨の研究を進め、既に試験的な発行がされた国もでてきました。
その一例をここでは紹介します。
eペソ（ウルグアイ）
2017年11月に南米ウルグアイが試験運用を開始した世界初の法定デジタル通貨。2000人の国民に対して、約7200万円分が配布されました。
RSコイン（イギリス）
イギリス銀行によって研究が進められている仮想通貨。法定通貨ではできない新たな金融政策の実現を目指している仮想通貨です。
クリプトルーブル（ロシア）
プーチン大統領が発行を指示したとされているロシア政府による仮想通貨。
2017年11月20日にロシアの情報通信大臣のニコライ・ニキフォロフ氏が明かしたもの。
イーサリアムの生みの親であり、プーチン大統領とも面会したことのあるヴィタリック・ブテリン氏が関わっている可能性もあるかもしれません。
CADコイン（カナダ）
カナダの中央銀行「Bank of Canada」が研究中の仮想通貨。
DNBコイン（オランダ）
オランダの中央銀行「De Nederlandshce Bank」が研究中の仮想通貨。
参考記事：政府・中央銀行・メガバンクは仮想通貨ビットコインをどう考えているのか？
注意も必要！詐欺コインも多い
冒頭にご説明した通り仮想通貨は把握しきれないほどの種類があります。
日々新しいか仮想通貨が生まれては消えていく。
消えていくものの多くがドルや円など、国が発行している法定通貨だけを回収して、自然消滅する。完全な詐欺です。
特にはじめて仮想通貨を持つ場合に必ず注意してほしいことは、どんな仮想通貨なのか正しい認識をもって選んでほしいということです。
・市場規模が極端に小さい
・出たばかりの仮想通貨である
・これから始まる仮想通貨である
これらは詐欺である可能性が高いです。
特に初心者の方は、この記事に名前が載っていないような仮想通貨を購入すべきではありませんので、くれぐれもご注意ください。
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